JAと農家の関係性｜農作物がスーパーに並ぶまでに起こっていること

こんにちは、ノウキナビマーケターの北原です。
私たちはスーパーの生鮮食品の通路を歩けば、ジャガイモ、ニンジン、キャベツなど、多様な作物が並んでいるのを見ています。

しかし、生産者が誰で、作物がどうやって店頭に並んだのか、値段がどうやってつけられたのか、、、私たち消費者は全て完全に把握している訳ではありません。

日本のほとんどの消費者にとって、フードシステムは不透明な部分が多く、展示されている農産物だけを見ることができますが、商品が並ぶまでに何が起こっているのかを知ることはほとんどありません。

農家さんの畑から食料品の棚に新鮮な野菜を運び、スーパーに並ぶまで一体何が起こっているのか、見てみましょう。

JAと日本の農業協同組合の背後にある歴史

日本の農業と全国農協の関係の話題は避けて通れません。日本の農業は、日本農業組合（JA）によって管理されています。

農業協同組合（のうぎょうきょうどうくみあい、通称：農協〈のうきょう〉）は、日本において農業者（農民又は農業を営む法人）によって組織された協同組合である。農業協同組合法に基づく法人であり、事業内容などがこの法律によって制限・規定されている。なお、全国農業協同組合中央会が組織する農協グループ（総合農協）を、愛称としてJA（ジェイエー、Japan Agricultural Cooperativesの略）と呼び^[1]、略称として「JA〇〇」の呼称を用いている。

wikipediaより引用

JAは、農家さんへ栽培方法等を指示し、流通チャネルを経由して農家さんが収穫物を販売する支援をしています。

第二次世界大戦後、日本では農業協同組合が結成され、食糧不足の際に政府が農家から米を購入できるようになりました。これらの協同組合には、銀行業務を行うだけでなく、農業のさまざまな側面を管理するという力が与えられました。これにより、協同組合は人々にお金を貸して農場を始め、日本を再建するために必要な食糧を育てることができました。

協同組合が成長するにつれ、生命保険や財産保険を提供する能力など、政府からより多くの権限が付与されたのです。

日本の食品流通

JAは、食品の栽培方法に関する方針を定めています。JAのガイドラインに定められた手順に従ったり、JAが指示する肥料、農薬、種子、および機械を使用する場合、農家さんは農産物をJA流通チェーンに売ることができます。

JAはまた、肥料、農薬、種子、機械を農家さんに販売しており、多くの場合、他の国で購入できる価格を上回っています。これが、日本の農産物が海外の農産物よりも栽培に費用がかかる理由の1つであり、最終的にはスーパーに出ている価格が高くなってしまう理由の1つでもあります。

しかしJAは組織としてのブランド力があります。市場からの信頼が集められるという点でJAはとても有効です。

日本の農業の未来

日本では、農業は副業や退職後の活動として農業を行うというケースがよくあります。農家の大多数は、他の収入源、多くの場合、年金や副業的な仕事も持っていることがよくあります。彼らは収入の手段として農業のみに完全に依存しているわけではないので、彼らは一般的にJAの現状を受け入れています。JAもまた、ガイドラインを定めているので、そのガイドラインを守っている限りは、JAも農家さんを守っているのです。

近年、果物や野菜の農家さんが年をとり、それが社会的な問題となっていることも間違いありません。経済的に自分自身を維持する手段を探している若い人々にとって、農業は多くのお金を得るためには非常に大変な仕事として見られているのです。

日本の年配の農家が生き残り、若い農家が業界にどんどん参入し、誰もが経済的に豊かで安定的な生活を送るためには、より直接的な販売を開始し、流通の層を開拓する必要もあります。

そうすることで、販売価格を上げながら、JAの価格設定との競争力を維持できます。直接販売は、農家が独自のマーケティング、販売を行う必要があるため、より難しい道にはなってきますが、長い目で見たら必要なことで、今後はこの動きは活発化することでしょう。

今後の農業は、JAに頼るだけでなく、小売業者、レストラン、または新規顧客などの、顧客獲得にも力を入れていく必要があるのかもしれませんね。

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